注意欠陥・多動性障害

注意欠陥・多動性障害（ちゅういけっかん・たどうせいしょうがい、英語: AD/HD: Attention Deficit / Hyperactivity Disorder）は多動性、不注意、衝動性を症状の特徴とする発達障害もしくは行動障害。

概要

注意欠陥・多動性障害は多動性、不注意、衝動性を症状の特徴とする発達障害の一つと言われているが、DSM-IV-TRでは行動障害に分類されている。じっとしている等の社会的ルールが増加する、小学校入学前後に発見される場合が多い。一般に遺伝的原因があるとされるが、他に適当な診断名がなく同様の症状を示す場合を含む。なお「注意欠陥・多動性障害」はDSM-IV-TRによる正式名である（AD/HD: Attention Deficit / Hyperactivity Disorder）。 注意力を維持しにくい、時間感覚がずれている、様々な情報をまとめることが苦手などの特徴がある。日常生活に大きな支障をもたらすが適切な治療と環境を整えることによって症状を緩和することも可能である。脳障害の側面が強いとされ、しつけや本人の努力だけで症状などに対処するのは困難であることが多い。診断は、多くの精神疾患と同様に問診等で行われ、ADHDに特化した生物学的マーカーや心理アセスメントは開発中であり、一般的でない。ADHDの医学的なあり方に疑問を持つ専門家も多く、アメリカではADHDに関する論争(英語版へのリンク)が盛んである。DSM-IV-TRでは症状に従い、以下の3種に下位分類がされる。

多動性・衝動性優勢型
混合型
不注意優勢型（ADD: Attention-Deficit Disorder）

一般にADHDとして扱われるADDは、多動性が少ない不注意優勢型である場合が多い。子供ではICD-10による多動性障害（たどうせいしょうがい、Hyperkinetic Disorders F90）の診断名がひんぱんに適用される。学童期までの発症率は1 - 6%で男子の方が女子よりも高い。しかし、女子の場合は多動が目立たない不注意優勢型に分類されることが多く、発見が遅れがちである。よって、認知される人数が少ないことが推測され、実際の発症率の男女差はもっと小さいとする説もある。

症状

集中困難・過活動・不注意などの症状が通常7歳までに確認されるが、過活動が顕著でない不注意優勢型の場合、幼少期には周囲が気付かない場合も多い。

年齢が上がるにつれて見かけ上の「多動」は減少するため、かつては子供だけの症状であり、成人になるにしたがって改善されると考えられていたが、近年は大人になっても残る可能性があると理解されている。その場合は多動ではなく、感情的な衝動性や注意力や集中力の欠如が多い。。遺伝的な形質であるため症状は育て方や本人の努力で完治することはないとも言われている。ただ、子供のADHDでさえ曖昧な点も多く、日常生活に支障をきたす精神的な特性を何でもかんでも障害に含めるべきではないとする意見も存在する。成人にADHDを認めるべきかどうかは医師によって考え方がまちまちであるが、近年では認めないとする意見は少数派である。ただし、近年の動向を知らずに「ADHDは子供だけの症状である」と考えている医師は少数ではない。

うつ病やPTSD、アスペルガー症候群でも類似の症状を呈する場合もしくは合併してしまう事もあり、正式にはADHDに理解の深い医師（日本に於いては極度に少数）により診断される必要がある。

診断

現在、全世界で、最もよく使われている診断基準（特に統計調査）は、アメリカ精神医学協会が定めたDSM-IV(1994)とその改訂版のDSM-IV-TR(2000)のAD/HDであり、不注意優勢型と多動衝動性優勢型と、その混合型という3つのタイプに分けられる。 DSM-IVではMRIや血液検査等の生物学的データを診断項目にしていない。 1994年に改訂されたWHOの診断基準のICD-10は、ADHDではなく、「多動性障害（Hyperkinetic Disorder）」とされており、注意の障害と多動が基本的特徴で、この両者を診断の必要条件としている。ICD-10の「多動性障害」は、細部では若干の違いがあるものの、DSM-IVのADHDの「混合型」に匹敵する。

治療

心理療法については、行動療法を薬物療法と組み合わせた場合に最も効果がみられる。また本人の症状をコントロールすることよりも本人の特性にあった環境を整えることが重要である。

ただし、ADHDは後天性の人格障害ではなく、先天性の脳機能障害であるという説が有力であるため、その観点からは心理療法の効果はあくまでも生活品質の向上にとどまり、寛解は期待できないともされる。